From　福元友則

 

今日はうちが主催の勉強会があります。

 

昨年の緊急事態宣言が出た頃から会員さんの要望もあり、デジタルマーケティングについての講義をするようになりました。

 

緊急事態宣言が出てわかったことの１つにデジタルマーケティングに強い会社のほうが生き残りやすいということがあります。

 

実際にお客さんと対面することが難しくなったのですから当然といえば当然です。

 

また巣ごもり消費が伸びていることからも、お店や会社に行って消費するのではなく家にいながら消費とか遠くから消費するという形態に移行していっています。

 

この流れは弱まるどころか強まる一方でしょう。

 

今までデジタルや通販に縁遠かった会社にもこの流れが来ています。

 

トレンドにのって成長するのか、トレンドにさからって縮小するのか、その決断をしなければいけないのかもしれませんね。

 

デジタルマーケティングには様々なメリットがあります。

 

そのうちの１つに見込み客を獲得しやすい点があります。

 

これがリアルのオフラインであれば、例えばチラシをまいてとか、展示会に出展してとかでかなりコストがかかりました。

 

お金としてのコストもかかりますし、準備などの人件費としてもコストもかかります。

 

移動などに時間的コストもあります。

 

それがオンラインの場合、あまりかかりません。

 

というかどんどんかからなくなってきています。

 

AIの発達とともに売り手と買い手のマッチングの最適化が進み、最小のコストで見込み客を獲得することができます。

 

もちろん移動などのコストはまったくかかりません。

 

さらにいいのは、デジタルマーケティングの場合、成果に応じて支払うことができます。

 

例えばチラシの場合。

 

チラシを準備して新聞折込してもらうコストは事前に決まっています。

 

チラシからお客さんが全く来なかったからコストも0というわけにはいきません。

 

しかしデジタルマーケティングの場合、1人広告を見てくれたらいくらとか1人申し込んでくれたらいくらというような支払い方ができます。

 

ですので、マッチングが最適化され費用対効果も高いためデジタルマーケティングをやっている会社はある程度のところまでは非常に伸びやすいです。

 

しかし高齢者を中心にインターネットをあまり使わない層がいたため、ある程度伸びるとそれ以上は伸ばしくかったのも事実です。

 

それがコロナ禍以降、インターネット利用者が増えているため、デジタルマーケティングをやっている会社の業績が利用者の数が増えるのに比例して伸びていっています。

 

これはブームなどではなく、社会の変化によるトレンドなので今後もしばらく続く傾向になるでしょう。

 

というわけで、今後の業績アップにデジタル対応は必須になりますので対応を検討することをおすすめします。